こんにちは！
茨城県牛久市にある事務所を拠点に、新築工事・リフォーム工事やリノベーション工事・解体工事を手掛ける株式会社光梁です。
就職・転職する際に気になるのが「将来性」ですよね。
今回は、現場監督の仕事に将来性があるのかどうか解説いたします。
ぜひ最後までご覧ください。

建物の老朽化が進んでいるため需要はある

1955年～1972年あたり、いわゆる「高度経済成長期」につくられた建物は、老朽化が進んでいます。
高度経済成長期には多くの建物やインフラ施設が建設されましたが、1955年から考えると70年近くも経っており、補修や建て替えが必要となっている建物が多くあるのです。
国土交通省によると、地域のインフラ施設の維持管理・更新費が2013年度は約3.6兆円なのに対し、2023年度は約4.3～5.1兆円、2033年度には約4.6～5.5兆円に増えていくと考えられています。
建物の老朽化は日本全国の問題といっても過言ではありません。
建設需要が途切れることは考えにくいため、現場監督の仕事の将来性もあるといえるでしょう。

若い世代が必要とされている

現場監督は将来性がある仕事だと考えられる理由のひとつとして挙げられるのが、建築現場で高齢化が進み、若い世代の需要が高まっていることです。
建設業界は、若い世代の人材不足が問題となっています。
これは少子高齢化だけが原因ではなく、リーマンショックの際に業界全体が冷え込み、多くの職人が転職・退職したことなども原因と考えられます。
高齢者が今後退職していく中、建設業界の人手不足の解消方法として若い世代の入職が期待されているのです。
若いうちから経験を積み、現場監督にまでなれれば、将来は安定しているといえるでしょう。

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